ネットメディアのコメント欄の意識

#メディア#コメント#オリコン

エンタメNEWS2021年11月19日8:40 AM

調査時期:2021年11月2日(火)~11月8日(月) 調査対象:計1000名(直近1年間でコメント欄つきのネットニュースを見た自社アンケートパネル【オリコン・モニターリサーチ(外部サイト)】会員

 ネットメディアのコメント欄における誹謗中傷の書き込みが問題視され、コメント欄の「不要論」の声も上がっている。Yahoo! ニュースでは、10月にガイドラインの更新に加え、AI判定によりコメント欄自体を非表示にするなどの新機能も実装、メディア側の誹謗中傷への取り組みも変化しつつある。そこでオリコンでは、「ネットメディアのコメント欄への意識」に関するアンケート調査を実施した。その結果、コメント欄を「不要だと思う」と回答したのは全体の21.4%で、約2倍の41.4%の人が「必要だと思う」と考えていることがわかった。

【調査結果】「コメント欄は不要?」「誹謗中傷対策は?」書き込み経験で回答傾向に差も

■「必要派」は全体の4割、「議論の場の提供」や「メディアに対する不信」も主な理由に

 直近1年間でコメント欄つきのネットニュースを見たことがあると回答した1,000名を対象に、「ネットメディアのコメント欄は必要だと思うか」を質問したところ、【必要だと思う】が41.4%を占めたのに対し、【不要だと思う】21.4%に留まった。昨今、SNSなどではコメント欄不要の声も高まりつつあるように思えるが、今回の調査からは「必要」と思う人が多数派という結果に。また、実際にコメント投稿の経験を持つ人に限ると【必要だと思う】62.3%と全体より約20pt高く、【不要だと思う】の13.1%は全体より8.3pt低い。

 【必要だと思う】の目立つ理由としては、「いろいろな目線での発言が聞けて、勉強になる」(20代女性/福岡県)といった情報収集目的や、「意見を言う場所は大事」(30代男性/千葉県)など議論の場への需要、また「メディアによる一方的な情報発信のみだと偏った報道であった場合に気付けなくなってしまう」(20代女性/沖縄県)などメディアに対する不信の声もあった。

 一方で【不要だと思う】理由としては、「憶測や噂を元にひどい誹謗中傷が多いから」(40代女性/埼玉県)など誹謗中傷コメントを問題視する意見が多く、「極端な意見・感想が主流になっており、読んだ人がそれに引きずられてしまう状況が起こっている」(50代男性/大阪府)「多様にみえて偏った思想の意見に支配されている感がある」(40代男性/兵庫府)など、意見の偏りとその影響力を危惧する声も見られた。

 誹謗中傷対策として、Yahoo! ニュースの記事コメント欄では、これまでもAI判定モデルを用いたコメント投稿時の注意喚起メッセージの掲示や、「投稿停止措置」など数々の対応をとってきた。そして、10月19日より誹謗中傷対策として、違反コメント数などが一定基準を超えた場合は自動的に記事単位で「コメント欄を非表示にする新機能」を導入している。

 コメント欄自体が非表示になることによって、より多くのユーザーに誹謗中傷対策が可視化されるようになった。一方で、小室眞子さんの結婚にまつわるニュースなどで顕著だったように、コメント欄が閉鎖されても、別の話題の記事に書き込むユーザーも見られることも。いたちごっこ化する誹謗中傷対策の現状を映し出している。

 この「コメント欄非表示」機能が必要かを問う質問では、【必要だと思う】が全体の半数以上となる52.6%、【不要だと思う】は19.5%となり、コメント欄自体は不要とまでは言い切れなくても、なんらかの誹謗中傷対策が必要だと実感している人が多数派という結果に。

コメント投稿経験者に限ると、【必要だと思う】は45.1%と全体の結果と比べて7.5pt少なくなる一方で、【不要だと思う】は30.3%と10pt強上回る。さらに書き込みも閲覧もしない人に限ると【必要だと思う】65.2%、【不要だと思う】10.7%と結果が逆転している。

 これらの調査結果からは「コメント欄は必要か」、そして誹謗中傷対策である「コメント欄の非表示機能は必要か」に対する意識は、コメント書き込み経験の有無が影響する可能性が見えてきた。3割弱と【わからない】層が一定数存在することも無視することはできない。もちろん言論の自由は担保されるべきである。そのためには、コメント欄が健全な議論の場となるよう、多くのユーザーが実際に危惧している誹謗中傷についての検討を深めていく必要があるだろう。

【調査概要】
調査時期:2021年11月2日(火)~11月8日(月)
調査対象:計1000名(直近1年間でコメント欄つきのネットニュースを見た自社アンケートパネル【オリコン・モニターリサーチ(外部サイト)】会員
割付:20代以下、30代・40代・50代・60代の各セル200の均等割付
調査地域:全国
調査方法:インターネット調査
調査機関:オリコン・モニターリサーチ(外部サイト)
https://omr.oricon.co.jp/

#コメント#オリコン#メディア

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